お知らせ

カテゴリ 件数 検索
カテゴリ:給食
献立情報

令和4年度の献立です。

4月分 5月分 6月分
7・8月分 9月分 10月分
11月分 12月分 1月分
2月分 3月分  

 

令和3年度の献立です。

4月分 5月分 6月分
7・8月分 9月分 10月分
11月分 12月分 1月分
2月分 3月分  

公開日:2021年04月13日 14:00:00
更新日:2022年06月29日 13:57:13

カテゴリ:全体
学納金の引落しについて

学納金の引落しについてのお知らせ(9月)

 9月12日(月)が引き落し日となります。

残高をご確認ください。

 学納金は、5月~2月の毎月10日に自動引き落としにて納入いただきます。(土曜・日曜・祝日の場合は翌営業日)

 前日までに指定のゆうちょ銀行口座の残高をご確認のうえ、不足のないようにお願いいたします。(1回につき手数料10円がかかります)

 なお、残高不足等で引き落としできない場合は、翌月に引落します。

公開日:2020年12月18日 13:00:00
更新日:2022年09月09日 12:39:14

カテゴリ:全体
東京都教育委員会からのお知らせ

東京都教育委員会より 保護者の皆様へ

 第三者相談窓口の設置のお知らせ <ココ>をクリックしてください。


「江東区内都立高校紹介」

【開催趣旨】 
コロナ禍の中、学校説明会の開催が制限されるため動画で江東区内8校の
都立高等学校の生徒から各校の特色ある教育活動・進路実績を紹介する。
中学生や保護者の皆様が高校進学を決める際に「行ける学校」ではなく
「行きたい学校」を選べる機会をつくる。

放  映 令和4年8月14日(日)~20日(土)   
      9:00/12:00/15:00/19:00

ケーブルテレビ11ch江東ワイドスクエア「都立高校ってどんなところ?」

尚、9月2日(金)より江東区青少年委員会ホームページ内でも閲覧が可能です。

【江東区青少年委員会ホームページ】
http://www.koto-seishonen.net/

 

 

困ったときの相談窓口について

東京都教育相談センターや24時間子供SOSダイヤルなど、学校以外で相談できる機関の一覧を紹介します。

ココ>をクリックすると見ることができます。

 

東京2020大会 東京動画の掲載について「 - Road to the future -」

 本校を始め、全ての参加校が収録されています。

掲載場所:東京動画 URL https://tokyodouga.jp/y5k9ufzlx6o.html

               東京都オリンピック・パラリンピック教育ウェブサイト

     URLhttps://www.o.p.edu.metro.tokyo.jp/participation/experience04.html        

 

 

 

「特別支援教室」について

 江東区では令和2年度から全中学校で特別支援教室を設置することとしています。

下のリーフレットをクリックすると、全体を見ることができます。

 

 

 

留守番電話の導入について

1.実施開始日 平成30年8月10日(金)

2.留守番電話設定時間

  (1)平日  午後7時 から 翌日午前7時45分 まで

  (2)土、日、祝日、年末年始、学校閉庁日及び振替休業日 : 終日設定

  (3)長期休業期間(春・夏・冬)は、教員の勤務時間以外の時間帯

     午後4時45分から翌日午前8時15分まで 

※授業や学校行事等により、設定時間が変更になることがあります。

教員の勤務時間とは・・・

  本校の教員の勤務時間は、8時15分から午後4時45分までとなっています。

  授業の準備など、児童・生徒のための時間を確保するため、ご協力お願いします。

 

教育委員会からのお知らせは こちら から

 

阪神・淡路大震災

 今から23年前の、平成7年1月17日午前5時46分、淡路島北部沖の明石海峡を震源として、マグニチュード7.3の地震が発生し、近畿圏の広域(兵庫県を中心に、大阪府、京都府)が大きな被害を受けました。特に震源に近い神戸市市街地(東灘区・灘区・中央区・兵庫区・長田区・須磨区)の被害は甚大でした。

 被害状況は、死者 : 6,435名、行方不明者 : 2名、負傷者 : 43,792名で、避難した人数はピーク時で316,678人にのぼります。住家の被害については、 全壊104,906棟、半壊144,274棟、全半壊合計249,180棟(約46万世帯)、一部損壊390,506棟となっています。また、火災による被害は、 全焼7,036棟、焼損棟数7,574棟、罹災世帯8,969世帯におよんでいます。

 道路・鉄道・電気・水道・ガス・電話などの生活インフラ(いわゆるライフライン)は寸断されて広範囲において全く機能しなくなりました。これ以降、都市型災害及び地震対策を語る上で、「ライフライン」の早期の復旧、「活断層」などへの配慮、建築工法上の留意点、「仮設住宅」「罹災認定」等の行政の対策などが注目されるようになりました。

 この阪神・淡路大震災から得た教訓として、

 ○居住スペースの配分、食料・物資の配布、トイレ、ゴミ処理など避難所の運営ルールが決められていなかった。

 ○居住空間やプライバシーに配慮がなかった。  

 ○情報が不足した。

 ○高齢者の方など災害時要援護者への配慮が十分でなかった。 

などが指摘されました。こうした教訓を生かして、改めて対応について考え、万が一の場合に備える必要があると思います。

 

 

公開日:2017年10月16日 11:00:00
更新日:2022年07月08日 09:39:46